新型コロナが招いた危機的、災厄的な状況下、2023年4月よりに永続的成長を遂げることを目的に、設立いたしました。
現在の日本国内のみならず世界の情勢も刻一刻と変化していく中で、基本資本を充実させこの変革期を迎えています。 このような状況下において、社会や市場の変化をいち早く捉え、迅速かつ適切に対応するためには、現状を打破する挑戦が必要であると考えます。
五年経営計画においても『サービス』『スピード』『クオリティー』『チョイス』『トラスト』を五大重点施策として掲げ、取り組みにチャレンジしています。
収益事業
海洋土木、調査全般並びにスキューバダイビングの教育訓練及びレジャーダイビングの事業を行いながら海洋保護活動の啓発普及活動を行います。
ただ遊ぶ、海中で仕事するではなく、目の前にある一つの海中ごみを回収することを心がけていただければ年間を通すことにより環境保護活動に無意識に参加していただきたいと考えます。
公益事業
国外ではベトナムの貧困地域支援活動、国内では海洋保護の観点より、世界の海がプラスチック汚染をはじめ、気候変動による酸性化や温暖化などに驚かされている今、環境を改善しつつ、海洋や海洋資源を保全調査研究ならびに関係する広報啓発活動などの公益の増進を目的とする事業の振興や子供たちも中心とした海洋学習体験等を行っております。
「人」こそが財団の財産であるという考えに基づき、働き方改革を進めると同時にITツールの活用やDX化などの情報化を積極的に推進していくと共に、技術・開発のスピードを早める環境を整備し、持続可能な社会の実現に向けた挑戦を進め、IoT化した上で一元管理により、すべての内勤社員が在宅勤務を標準とした働き方を運用しています。
安全はすべてに最優先する「安全が担保できなければすべて中止する」を基本として、ダイバーには、PLB（Personal Local Beacon)は、人工衛星を使った遭難信号発信機を携帯させ顧問医指導の下、常に救急キット（バイタル、AEDを含む）を常備するようにしております。
「安全こそすべて」と考えます。
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またIoT化推進にも積極的に取り組み最新技術を用いて利便性を向上させることはもちろん、IoT化はバリアフリーにも通じる部分が大いにあります。また災害時の想定も力を入れている部分であり、もちろんIoTでデジタル化した部分も停電や万が一の事態に備えた無停電電源装置を導入しています。
これからも当財団は、皆さまから愛され信頼される企業であり続けるため、コンプライアンス・安全を最優先に、 そして職員・関係する企業の一人一人が生き生きと働く力を原動力に、豊かな地域社会の発展に貢献すべく、 職員一丸となって社会が抱える課題の解決に挑戦し続けてまいります。
